株の買い時を考えるブログ

株歴7年目。株式投資ブログ。個別銘柄分析、株の買い時考察など。寝ている時意外は株のことを考えています。笑





キヤノン(7751) 株価分析。配当金が高すぎて危険

 

【更新:2019/12/05】

キヤノンが配当金を発表したのでYoutubeの方でも説明しています。

高配当、株主優待のお得情報を伝えていますので、チャンネル登録がまだの方はこの機械に是非ご登録お願いいたします!

 

www.youtube.com

 

 

▼キヤノン(7751)株価まとめ

・キヤノンの配当は1988年以降減配無し

・2019/07/24 2Qの決算は純利益50%減益

・2019/10/28 3Qの決算は経常利益前年同期比29.9%減

・キヤノンの配当性向121%と、あまりにも高すぎて危険

 

 

 

 

キヤノン(7751)株価情報

それではいろいろ指数などチェックしていきましょう。

 

 

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キヤノンの株価

株価:3,051

PER:23.2倍

PBR:1.24倍

配当金:160円

配当利回り:5.23%

 

2019/12/05のデータ 

 

 

2019/12/05に配当金が発表され、去年と同じく年間配当「160円」となりました。

 

 

キヤノンの事業内容

f:id:home1990:20190615000855p:plain

参照:https://canon.jp/

 

カメラ、事務機器の最大手。

ミラーレスカメラ注力。

半導体・液晶露光装置も展開。

 

 

キヤノンといえば高配当でおなじみですね。

 

NTTドコモ、武田薬品工業とならんで昔から高配当です。

 

また、名経営者と呼ばれる「御手洗冨士夫さん」が会長を努めていることでも知られています。

 

ちなみに「キャノン」ではなく「キヤノン」が正しいです。笑

 

 

事業セグメント

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参照:https://global.canon/ja/ir/individual/detail/02.html

 

オフィス:46%

イメージングシステム:26%

メディカルシステム:11%

産業機器他:20%

 

 

カメラのイメージが強いキヤノンですが、実際はオフィス事業が46%を占めています。

 

 

キヤノン株価の推移

▼10年チャート

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▼1年チャート

f:id:home1990:20191205225548p:plain

 

10年チャートがわかりやすく、2,700円~3,000円で反発していますね。

 

短期的には下落トレンドです。

 

 

経常利益の推移

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カメラ事業と半導体製造装置が不調で減益。

 

2015年:3,474 億円
2016年:2,446 億円
2017年:3,538 億円
2018年:3,628 億円
2019年:2,400 億円(会社予想)

 

 

-2019/10/29:追記-

キャノン、今期3回目となる下方修正発表。

 

 

2019年の予想が2,950 億円→2400億円→2160億円に減益予想となっています。

 

最近のキヤノンの決算は減益が多いです。

 

決算説明資料ではスマホのカメラの性能が上がってきており、デジカメの売上が不調と書かれています。

 

加えて米中貿易摩擦の影響で、中国向けの販売も苦戦しているようです。

 

ちなみに利益は2007年の4,883億円が過去最高となっています。

 

 

キヤノンの財務状況

自己資本比率:57.71%

有利子負債自己資本比率:14.16%

ROE:8.9%

ROA:5.01%

EPS:234.09円

流動比率:199.11%

 

財務健全のキヤノンなので、そこまで問題はありません。 

 

 

 

キヤノン配当金の推移

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キヤノンの配当性向は「121%」と超高水準。 

 

2013年:130 円

2014年:150 円

2015年:150 円

2016年:150 円

2017年:160 円

2018年:160 円

2019年:160 円

 

 

2019年の配当予想は出していませんがおそらく「160円」でしょう。

→予想通り160円でした。

 

 

5年に1回、記念配当も実施しています。

 

このあたりはさすが昔からの高配当銘柄ですね。 

 

キヤノンの配当性向121%ありますが、日本企業の平均が配当性向「30%」なので、配当を出しすぎです。

 

キヤノンといえば配当というイメージもあり、1988年以降減配無しの意地もあるので今回据え置きとしたと考えられますが、将来的にどうなるか注目です。

 

この配当性向を維持することは不可なので、業績が回復しなければ最悪減配となるかもしれません。 

 

 

以上。